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市原 晃; 岩本 修; 横山 啓一
Atomic Collision Research in Japan, No.25, p.28 - 29, 1999/11
ガスダイバータの開発上重要な、Hと振動励起状態にあるH分子との衝突で生じるイオンの生成断面積を、理論的に計算した。計算手法はdiatomics-in-molecules (DIM) モデルポテンシャル上でのtrajectory-surface-hopping (TSH) 法を用い、重心衝突エネルギーが1.0から20.0eVの範囲内で断面積を計算した。そして計算結果から、H+H衝突においてHの初期振動状態の量子数vが0から5までは、vの上昇に伴って電荷交換反応によるHイオンの生成が急激に増加することを見いだした。また、v=8以上ではvの上昇とともに解離反応の増加が顕著になり、v=13以上では解離反応が主反応となることを確認した。
Th.Stoehlker*; C.Kozhuharov*; P.H.Mokler*; A.Warczak*; F.Bosch*; H.Geissel*; R.Moshammer*; C.Scheidenberger*; J.Eichler*; 市原 晃; et al.
Physical Review A, 51(3), p.2098 - 2111, 1995/03
被引用回数:106 パーセンタイル:96.52(Optics)高エネルギー原子衝突における、軽元素原子から重イオンのK-殻上への輻射電子捕獲の断面積を、Au、Pb、Bi、およびUについて測定した。得られた放出光子の角度分布は相対論的取扱いを考慮した理論計算の結果と良く一致することが確認され、これまでの非相対論的計算から導かれるsin分布に従わないことが見出された。また相対論的理論計算に基づき、輻射電子捕獲の断面積を見積もるためのスケーリング則を与えた。市原、白井、Eichler[Phys.Rev.A49,1875(1994)]の計算に基づく実験がドイツ重イオン科学研究所(GSI)で行われ、実験結果を共同で解析した。
Th.Stoehlker*; F.Bosch*; H.Geissel*; T.Kandler*; C.Kozhuharov*; P.H.Mokler*; R.Moshammer*; P.Rymuza*; C.Scheidenberger*; Z.Stachura*; et al.
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research B, 98, p.235 - 239, 1995/00
被引用回数:6 パーセンタイル:54.93(Instruments & Instrumentation)高エネルギー領域における重イオン-原子間衝突で生じる輻射電子捕獲の断面積について、相対論を考慮した精密な計算を行い、非相対論的な双極子近似に基づく計算結果と比較した。重イオンのK殻上への輻射電子捕獲に対して、両者の結果はほぼ等しく、実験結果を再現している。一方、L殻上への輻射電子捕獲については、相対論を考慮した計算結果は実験値と良く一致するが、非相対論的な取扱いでは実験結果を再現できないことが確認された。
T.Kandler*; Th.Stoehlker*; P.H.Mokler*; C.Kozhuharov*; H.Geissel*; C.Scheidenberger*; P.Rymuza*; Z.Stachura*; A.Warczak*; R.W.Dunford*; et al.
Z. Phys., D, 35, p.15 - 18, 1995/00
Uを110-140MeV/uで炭素原子に衝突させた際の、炭素からUのM殻上への輻射電子捕獲について、放出光子の角度分布を測定した。その結果、角度分布のピークが90°より前方で生じることが確認された。実験結果は相対論を考慮した理論計算の結果と良く一致しており、理論計算からは、放出光子の角度分布の非対称性がUのM(3s/2)状態への輻射電子捕獲に大きく依存することが示されている。市原、白井、Eichler[Phys.Rev.A49,1875(1994);A51,3027(1995)]の計算に基づく実験がドイツ重イオン科学研究所(GSI)で行われ、実験結果を共同で解析した。
市原 晃; 白井 稔三; J.Eichler*
Atomic Data and Nuclear Data Tables, 55, p.63 - 79, 1993/09
被引用回数:17 パーセンタイル:70.82(Physics, Atomic, Molecular & Chemical)電子1個を持った標的原子イオンに、裸の原子核を衝突させた時に生じる電子捕獲断面積を、相対性理論を考慮したアイコナル近似を用いて計算した。衝突原子の入射エネルギーは0.2~10GeV/uの範囲とし、将来の実験対象として興味の持たれているAu、U原子と、C、Al、Cu、Ag、Au、U原子間の衝突を扱った。照射物及び標的原子はそれぞれ、1s/2、2s/2、2p/2、あるいは2p電子状態をとるものとし、これらの全ての組合せから生じる状態間遷移について計算を行なった。
布施 元正*; 岩田 忠夫
JAERI-M 85-118, 37 Pages, 1985/08
核融合炉材料の照射損傷は固体内原子衝突によって生じるが、この現象に関する理論的研究は大型計算機の発達とともに近年急速な進展をみせている。本報では、固体内原子衝突過程の計算機シミュミレーション手法のうち、分子動力学法と呼ばれている計算手法による多体原子衝突の計算に関する文献を中心に調査し、その結果をまとめた。調査項目は、(1)原子間ポテンシャルとその適用性、(2)分子動力学法、(3)フレンケル対生成過程などのシミュレーション結果である。計算機シミュレーションによる多体原子衝突過程の解析の結果、集束置換衝突現象、結晶中でのはじき出し閾エネルギーの異方性等が解明されている。
川面 澄
Rev.Phys.Chem.Jpn., 47(2), p.53 - 68, 1977/02
H(0.3-1.8MeV),He(0.25-2.0MeV),N(0.3-1.1MeV)及びAr(0.3-1.8MeV)イオン衝撃によるBe,B及びO原子の単一及び二重K殻電離断面積はBraggスペクトロメータを用いて測定した。単一のK殻電離断面積については、軽イオンの場合にはクーロン励起によるBEAと良い一致をする一方重イオンの場合には電子昇位模型によって説明される。軽イオン衝撃の二重K殻電離断面積がE/U=1で最大になりかつ、Z依存性を示すことを初めて観測した。
川面 澄
Rev.Phys.Chem.Jpn., 47(2), p.69 - 79, 1977/02
H(0.3-1.8MeV),He(0.25-2.0MeV),N(0.3-1.1Mev),Ne(0.3-0.85Mev)及びAr(0.3-1.8MeV)イオン衝撃によって、Be及びBeOのBe KX線B及びBNのB KX線及び酸化物のO KX線スペクトルとCr,Mn,Fe及びCoのL X線スペクトルを高分解能のBraggスペクトロメータで測定した。Kの主、衛星及び超衛星線やその遷移エネルギーは化学結合や入射イオンによって大きい影響を受ける。特に重イオンで励起された場合にこの効果は著しい。更に、K及びLX線の多重内殻電離効果は入射イオンの核電荷に大きく依存することが示された。
Gubler, P.
no journal, ,
QCD分野の中のハドロン物理学の位置づけや将来性についての発表を行う。特に、J-PARCでのハドロン実験とQCDの理論研究のかかわりについて議論する。